ROEの推移をみる

あなたがこれから10年、20年といった長期で個別株に投資する場合、その企業に何を探し回るでしょうか。
投資家の立場で素直に考えると、自分が株式を売却するときまでに、できるだけ大きい株価を実現してキャピタルゲイン(利鞘)を足し、できるだけ多くの配当を払ってほしいというのが本音です。

こんな投資家にとってのリターンは、基本的に企業が稼ぎ出す利益を通じてもたらされます。つまり、長期の株式投資においては、将来にわたって継続的に稼ぐ力がある企業を選ぶことが大きなポイントになるわけです。

機関投資家などプロの間では、株式投資にて貰えるリターンの“源泉”はEPS(1株あたり利益)であるといわれています。EPSは企業の財務指標のひとつで、通常は【EPS=純利益÷発行済み株式数】という計算式で勧めますが、【EPS=BPS(1株あたり純資産)×ROE(自己資本利益率)】という式で描き出すことも可能です。

こういう式が意味しているのは、企業が投資家から預かった自己資本(BPS)をいわば活用し、そこから出る利益がEPSであるということだ。理論的にはROEが向上すればするほど、企業のEPSすなわち投資家にとってのリターンの源泉を見つけ出す力が大きくなると考えられます。

ROEが向上するという、投資家に生じる“実際のリターン”も大きくなるのでしょうか。現在の日経平均株価に採用されている225銘柄のうち、1986年8月から継続して有効なデータのある177銘柄を対象に、今年(2013年)8月までの過去27年間にかけて平均ROEという株価騰落率を比較したところ、両者には明確な相関性があることが分かりました。例えば、平均ROEが5%未満だった21社では株価騰落率の水準がマイナス28%、平均ROEが9%台だった11社では同水準がプラス184%といった具合だ。

一見すると、ROEが厳しい企業さえ選んでおけば、長期的に十分な投資成果が期待できるように感じられますが、ことはそう簡単ではありません。前述した分析データの平均ROEはあくまでも「結果論」であり、当方が実際に株式を購入する時点では、その企業の将来的なROEが思い付かからです。2~3年後ならいざ知らず、この先10~20年にかけてROEの推移を予測することなど、プロの投資家もまず不可能でしょう。

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