株価よりも企業を見る

企業が継続して稼ぐ力に対して、もっとシンプルに掴まえる方法もあります。例えば、過去に10回以上継続して配当総額を増やしてきたような「連続増配企業」には、その裏付けとして高い利益創出力や成長性があると考えられます。真にこんな企業では配当が多いことはもちろん、長期的株価騰落率も堅調な銘柄が目立ちます。

配当総額が多い銘柄では、たとえ株価が下がっていても、株価騰落率に配当総額を加味したトータルリターン(投資収益率)で見るとプラスについてもあります。今後いつまでも増配が貫くという保証はありませんが、長期で安定したリターンを期待する投資家にとっては、一案として検討に値するのではないでしょうか。

まったく異なるアプローチもあります。それはいわば、投資家ではなく一般生活者としての立場から企業を見渡し、世の中に必要と考えられる企業に投資するという方法だ。そもそも企業の存在意義は、人々が望む(喜ぶ)商品やサービスを提供するためあり、利益はその結果にすぎません。それならば、利益水準や成長性の高さだけではなく、事業内容や企業理念などに着目して長期投資を行うことも、あながち的外れではないことになります。

一部の日本株投信では、「なくなったら弱る企業に長期投資する」ことを運用方針において掲げています。以前紹介したように、環境・社会・企業統治という3つの切り口によって投資銘柄を選ぶ「ESG投資」も機関投資家の間で広がってきました。

そういった例も参考に、自分がサポーターとして応援したい企業を選び、長期で支えていくような投資のあり方が、もっと増えてもすばらしいような気がします。商品やサービスの身近さや技術力の高さ、社会的役割のがたいなど、目の付けどころはいろいろあります。
我々一人ひとりの眼力が純粋におっしゃるという点で、これこそ個人投資家ならではの投資スタンスといえるかもしれません。

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投資は自己責任

人に求められ、現に買って、本当にもうかった・・・に関してもある。しかし、これでは自分で会社の業績や株価動向を読み解こうとする姿勢が生まれないし、もし損をしてしまった場合に、自分の責任として捉えることもできない。

どの株式に投資するのかという判断は、必ず自分でして、仮に悪い結果となっても自分の責任としてとらえる。これが「自己責任」の考え方です。

自己責任
自己責任の意識を持って株式投資にのぞめば、おのずと目先の株価の動きだけでなく、その会社の業績などをより深く知ろうとするし、結果的に“宜しい会社に投資して、経済の発展に貢献する”という株式投資の本来の姿勢も自然と身について出向く。

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自分の好きな銘柄を見つける

国内に限っても、世の中には数多くの最大手が存在しています。そのため、「どの銘柄に目を向けるべきか思い付か」といった声は少なくありません。こうした方は、特定の銘柄に目を向けてみましょう。

特定の銘柄に目を向けると、「得意株」を見つけるきっかけにもなります。どのような時期に株価が上下しやすいのかを読むことができれば、その得意株において利益を引き起こし易くなるでしょう。

目を向ける銘柄選びに関しては、どのような銘柄を選んでも基本的には問題ありません。興味を持った銘柄や、自分の職種による銘柄などから、集中的に目を向ける銘柄を選んでみましょう。

その銘柄の情報を敢然と把握した段階で、次に目を向ける銘柄を選べば、得意株をさらに繰り返すことが可能です。得意株を繰り返すことができれば、さらに多くの利益を齎し易くなるでしょう。

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毎日の株価を気にしすぎない

株式投資を始めたばかりの頃は、どうしても毎日の株価の動きが気になって仕舞う。株価が多少なりとも下がったりすると、「こういう銘柄を選んだのは失敗だったんじゃないか?」として仕舞う。

銘柄を選ぶ時、その会社の業績や株価データなどをじっくり調べてから、その株式を買ったはず。どんな銘柄も、株価は上下やる。株価をチェックすることは大切だけど、毎日の小さな変動を気にするよりは、むしろテレビのニュースや新聞を見て、その企業の業績を大きく左右するような出来事が起こっていないかをチェックしよう。その企業がキミの期待通り業績を上げているなら、株価も少しずつも上昇していくと出来る。

株価変動
毎日の株価の変動を見ながら、売り買いを頻繁に繰り返し、利益を得る・・・という株式投資のやり方も、いらっしゃるには起こる。でも、この方法は大変し、成功するのは難しい。
ある程度の期間、株式を保ち積み重ねるつもりで株式投資を決める。短期的な株価の動きに惑わされ辛くなり、おのずと企業の業績や将来性などに目が通うはず。

投資のメリットとデメリットを比較

自分の中でルールを決める

せっかく悩んだ末に買った銘柄も、その会社の業績が予想に反して悪化してしまい、株価の値下がりが長く続いて仕舞う可能性も居残る。そういった場合には、その株式を無理に持ち続けないで、売り払ってしまうことも必要だ。

こういうときも大事なのは、「一時的な株価の動きに惑わされないで判断する」、についてです。

ルール
自分の買った株式を保ち積み重ねるか、売って仕舞うかという判断に、自分なりのルールを決めておくのもよろしい。
例えば「半年ごとに、株式を売るかどうにか判断決める」とか、「最初に買ったときの値段よりも20%以上値下がりしたら、取り扱うことに決める」というふうに決めておくって、保ち積み重ねるにせよ取り扱うにせよ、判断が一時的な株価の動きに左右されがたいだろう。

バイナリーオプションのコツを掴む方法

分散投資する

投資の利益はあくまでトータルで練る。一攫千金を狙わないこと。

キャピタル・ゲイン
仮に、A社・B社・C社という3つの銘柄の株式を50万円ずつ買ったとする。そして、その後にA社の株価だけがとてものぼり、A社の株式が80万円で売れたとする。つまり、30万円のキャピタル・ゲインが得られたといった決める。

こうしたとき、「全部のお金をA社の株式に使っておけばよかった」などと思わないこと。あくまで、3つの株式を買っていたからこそ、30万円のキャピタル・ゲインが得られたんだ。

いかなる投資のプロも、手持ちのお金を短期間で何倍にもするのはほとんど不可能で、全体の1割も増えれば上出来だといわれている。キミも、全体で少しずつ利益を出して行くことを目指すべきです。

トレード攻略法

長期投資と分散投資

株式など値動きのある相場商品への投資に際して、「長期投資」の重要性がよく指摘されます。長期投資には、相場の変動幅を少なくならす(平均化始める)効果があると言われますが、具体的にはどういうことなのでしょうか。過去10年間の日経平均株価を例にとりまして検証してみます。

1997年~2007年の10年間で、各年末から翌年末までの日経平均株価の騰落率は、順に-9.3%、+36.8%、-27.2%、-23.5%、-18.6%、+24.5%、+7.6%、+40.2%、+6.9%、-11.1%となっています。すなわち日経平均株価に1年間投資したという仮定した場合、その成績には最高って最低で70ポイント近くの差が出ることになります。一方、1997歳末から2007歳末まで10年間そのまま保有した場合は、+0.3%という成績だ。

このように、1年程度の短期でみると株式相場は上下に広くブレ易い性質を以ていますが、10年間、20年間という期間が長くなるにつれて、そのブレ幅は小さくなって行くことが過去の歴史から証明されていらっしゃる。もちろん、あくまでもブレ幅が縮小されるだけで、長期投資をおこなえば必ずプラスになるわけではありません。

たとえばおんなじ10年間も、1994歳末から2004歳末までの日経平均株価の騰落率は、-42%という散々な成績だ。日本株なら日本株という単独の資産に投資する場合、相場を取り巻く経済によっては、10年程度の長期投資をおこなっても十分に効果が得られないことはあるわけです。

長期投資が本当に効いて生じるのは、そこに分散投資が加わったときだ。一般に分散投資の基本は、相場の動きがそれぞれことなる国内株式、国内債券、外国株式、外国債券への「4資産分散」と言われています。これら4資産へ均等に分散投資をおこなったとして、1990年から2007年までの1年ごとの成績を調べてみると、18年間のうち5年間はマイナスになっていました。ところが、おんなじ4資産への均等分散で10年間の長期投資をおこなった場合、「(1980年~)1990年まで」から「(1997年~)2007年まで」の、いずれの10年間をとってもプラスになります。

このことから、長期投資といった分散投資という代表的な2つのリスク低減手法は、同時に実践することを通じて大きなシナジーをつくり、着実な成果をもたらしていただけることがわかります。

バイナリーオプション

ROEの推移をみる

あなたがこれから10年、20年といった長期で個別株に投資する場合、その企業に何を探し回るでしょうか。
投資家の立場で素直に考えると、自分が株式を売却するときまでに、できるだけ大きい株価を実現してキャピタルゲイン(利鞘)を足し、できるだけ多くの配当を払ってほしいというのが本音です。

こんな投資家にとってのリターンは、基本的に企業が稼ぎ出す利益を通じてもたらされます。つまり、長期の株式投資においては、将来にわたって継続的に稼ぐ力がある企業を選ぶことが大きなポイントになるわけです。

機関投資家などプロの間では、株式投資にて貰えるリターンの“源泉”はEPS(1株あたり利益)であるといわれています。EPSは企業の財務指標のひとつで、通常は【EPS=純利益÷発行済み株式数】という計算式で勧めますが、【EPS=BPS(1株あたり純資産)×ROE(自己資本利益率)】という式で描き出すことも可能です。

こういう式が意味しているのは、企業が投資家から預かった自己資本(BPS)をいわば活用し、そこから出る利益がEPSであるということだ。理論的にはROEが向上すればするほど、企業のEPSすなわち投資家にとってのリターンの源泉を見つけ出す力が大きくなると考えられます。

ROEが向上するという、投資家に生じる“実際のリターン”も大きくなるのでしょうか。現在の日経平均株価に採用されている225銘柄のうち、1986年8月から継続して有効なデータのある177銘柄を対象に、今年(2013年)8月までの過去27年間にかけて平均ROEという株価騰落率を比較したところ、両者には明確な相関性があることが分かりました。例えば、平均ROEが5%未満だった21社では株価騰落率の水準がマイナス28%、平均ROEが9%台だった11社では同水準がプラス184%といった具合だ。

一見すると、ROEが厳しい企業さえ選んでおけば、長期的に十分な投資成果が期待できるように感じられますが、ことはそう簡単ではありません。前述した分析データの平均ROEはあくまでも「結果論」であり、当方が実際に株式を購入する時点では、その企業の将来的なROEが思い付かからです。2~3年後ならいざ知らず、この先10~20年にかけてROEの推移を予測することなど、プロの投資家もまず不可能でしょう。

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ドルコスト平均法

さほど、長期投資の効率アップに陥るのが「ドルコスト平均法」という投資手段だ。これは、あらかじめ一定の投資金額を決めて置き、その金額ずつおんなじ銘柄を定期的に購入し続けて行くもの。たとえば毎月Aという株式銘柄を購入する場合、その価格が高い月には安い量を、価格が少ない月には多くの量を仕入れることになり、結果として平均購入単価を切り詰める効果が期待できます。株価がおっきいときに手広く買いすぎるリスクを防ぐについてで、「時間分散」の手法とも呼ばれている。

たとえば、最低購入単位が100株の銘柄Aを毎月20万円ずつ買い取るというする。極端な例ですが、株価が1月末に400円、2月末に600円、3月末に500円だったとき、1月は5株、2月は3.3株、3月は4株を購入し、平均購入単価は「20万×3÷(5+3.3+4)=48,780円」だ。一方、おんなじ60万円の資金によって銘柄Aを毎月4株ずつ購入した場合、1月は16万円、2月は24万円、3月は20万円で購入したこととなり、平均購入単価は「60万÷(4×3)=50,000円」だ。つまり、おんなじ投資金額も1,220円だけ前者の方が平均購入単価が低くなるのです。

ただし、ドルコスト平均法が効果を発揮するためには、「株価がある程度の幅で上下動しながら、最終的に上向き」という条件がつきます。株価が一本調子で上昇を積み重ねるような場合は、最初の少ない時点でまとめて購入しておいたほうが多くの収益に罹るし、株価がいつまでも低迷を積み重ねるようなケースでは、せっかく安値で多くの量を購入した甲斐がありません。

その意味では、なかば自動的に投資という行為を積み立てて行くドルコスト平均法は、収益アップの手段というよりもむしろ、相場の変動に惑わされず、淡々と長期投資を積み重ねるための体勢づくりと考えた方がいいかもしれません。

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